2022年｜男性育休の実態調査②～８割以上のママがパパ育休に満足。育児もキャリアも夫婦で乗り越える時代に～

■育休パパ、半数が「家事・育児全般」を担当

ワーキングママのキャリア支援事業を展開する株式会社mog(本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：稲田明恵､以下mog)は、ワーママがキャリアの可能性を広げる場所「ママノバ」に登録したワーママを対象に育休について調査しました。
前回は男性育休の実態調査第1弾「キャリアママのパートナー(パパ)約4割が育休取得」(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000023.000046870.html)を紹介しましたが、今回は第2弾として、育休を取得したパパがどのようなこと家庭で担ったか、またパートナーであるママはパパの育休についてどう感じているのかなどを具体的に紹介します。

パパが育休期間中に家庭でどのようなことを担当したか聞いたところ、「上の子のお世話」が41％で最多となりました。「家事全般」が32％、「家事・育児全般」が18％で両方合わせると50％に。半数のパパは、育児や家事の一部分をサポート・手伝うというレベルではなく、産後ママの負担をかけないように家庭で大きく活躍していることが分かりました。

パパは育休中、何を担当した？
＜フリーコメント＞
・授乳以外のすべて。授乳もミルクの場合は担当してくれた
・上の子の保育園の送迎、料理全般
・家事全般、子どものお風呂、夜間ミルクを交代で担当しました
・私の体に負担がかかる掃除機がけ、トイレ・風呂掃除、ゴミ出し。育児は母乳後のミルクを担当しました
・上の子の保育園送迎、習いごとのつき添い、お風呂、おむつ交換や着替えなど育児全般。下の子のお世話は私が中心にやりました

■育休パパに８割以上のママが「満足」

パパの育休についてママに満足度を聞いたところ、81％のママが「満足」と回答しました。
前項のパパの活躍からも分かる通り、多くのママがパパとともに育児ができたことに満足していることがフリーコメントからもよく分かります。
一方で、パパの場合は育休をどのタイミングで取るかなど反省の残る家庭もあり、また、パパも育休が長期化することで仕事のモチベーション維持などキャリアとのバランスに課題を感じる人もいるようでした。

パパの育休についてママの満足度は？

＜パパの育休、満足の理由＞
・産褥期は本当に体がつらかったので、横になる時間をつくってもらえたのがありがたかった
・初めてのことをひとつひとつ2人で乗り越えてきたから
・夫婦で育児だけに向き合えて過ごせたことは今後の子育てにおいても貴重な時間だったと思う
・夫が家にいたおかげで産後すぐに外に出る必要がなく、苦手な料理をすることもなく、ゆっくり過ごせたから
・産褥期に新生児のお世話に集中できたため
・最初の子であったことからいきなり1人で育児するのは不安だったので、2人で一緒に出来たのは精神的に助かった
・コロナ禍、実家も遠い、越してきたばかり、長期入院という、体力皆無の四重苦を夫の助けで乗り越えられた

＜パパの育休、不満の理由＞
・1番きつかった生後3カ月まで取ってもらえばよかったと後悔している
・仕事のない生活に慣れてしまい、復職した時にグチが増えた。育休を取ったことで仕事へのモチベーションが下がったようで、会社を辞めないか心配になった

■育児もキャリアも、夫婦でともに乗り越える時代に
この調査では赤ちゃんの育児を夫婦共同で乗り越えることで、その後の子育てや親子関係、夫婦関係にも良い影響を与えることが想像できる結果となりました。一方で、キャリアとのバランスに課題も見られました。
仕事を長期的に休むことで生まれるキャリアの負の側面は仕事に対するモチベーションや収入、また昇格スピードなどさまざまです。

育休でキャリアが停滞するといった懸念は女性でも長く課題として考えられてきましたが、男性も育休を取得することが当たり前になればキャリアとのバランスに悩む人が増えてくるのは必然と言えます。
実際に、株式会社mogの男性育休インタビュー(※)では「同年代と比較して昇進などキャリアに影響があるかは分かりませんが、これまでは女性だけがキャリアを中断して男性は『関係ない』と思っていただけ。
これからはキャリア形成についても男女差をなくしていったほうが良いと思っています」と話すパパもいました。

育児を夫婦で一緒に取り組むのと同様に、キャリアも夫婦どちらかが犠牲になるのではなく、一緒に乗り越えるべきものになってきているということも明確になった調査になりました。

※男性育休インタビュー
1年の男性育休、迷いなく決断。自ら先駆者となる気持ちで
(https://mamanova.jp/u/mamanova/bcrri6wt4waz4v)
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【調査概要】
・調査期間：2022年10月1日～10月31日
・調査機関（調査主体）：自社調査
・有効回答数（サンプル数）：80
・調査方法（集計方法、算出方法）：登録者へのWebアンケート
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