子ども向けマネー学習アプリ「まねぶー」へ幼児教育メディア「FQKids」が12月21日からバーチャル出店開始！

株式会社mediba（本社：東京都港区、代表取締役社長：新居 眞吾、以下 mediba）と株式会社ORSO（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：坂本 義親、以下 ORSO）が共同で企画・開発を行っている、子ども向けマネー学習アプリ「まねぶー」のアプリ内店舗に、株式会社アクセスインターナショナル（本社：東京都渋谷区、代表取締役：清水 朋宏、以下 アクセスインターナショナル）の幼児教育メディア「FQKids」が2022年12月21日よりアプリ内出店を開始しました。

子ども向けマネー学習アプリ「まねぶー」とは？

「まねぶー」は、お子さまがアプリ内店舗でお仕事体験やアプリ内通貨「マネブ」を使ったお買い物などの体験を通して、ゲーム感覚でお金の仕組みを学ぶことができるマネー学習アプリです。身近に実在するお店のお仕事をアプリ内で体験することで、よりリアリティを感じながらお金の知恵が身に付きます。

　アクセスインターナショナルは、持続可能な社会を目指して子供たちの非認知能力を育てる教育を届けたいと願い、これからの幼児教育を考えるメディア「FQKids」を展開しています。このたび、マネー学習アプリとして子ども向けの金融教育やESD※１を推進する「まねぶー」の取り組みにアクセスインターナショナルが賛同し新たに、アプリ内店舗「FQKids」を出店します。

　アプリ内店舗では「パパとはみがき」、「ざっしのチェック」、「ことばのくみあわせ」の3種のゲームをお楽しみいただけます。

※１ 持続可能な開発のための教育

▼「FQKids」お仕事内容
　●パパとはみがき
　画面をタッチして虫歯菌をやっつけよう！

▼ざっしのチェック
お手本と見比べて間違っている場所をタッチしよう！

▼ことばのくみあわせ
正しい言葉の組み合わせになるようにタッチしよう！

●株式会社アクセスインターナショナル・副編集長 征矢里沙氏 のコメント
「FQKids」は、父親向け育児メディア「FQ JAPAN」の姉妹誌として2019年に創刊し、我が子の「非認知能力を育てるメディア」として季刊誌を年4回、WEBサイトと合わせ情報配信をしています。今年の春に特集化した「お金の教育」については、読者アンケートでも大変反響があり、興味関心が高いことがわかりました。今回の出店を通して、FQKidsのさらなる認知拡大を図っていければと思います。

「まねぶー」は、お子様が楽しくお金や社会について学ぶことができる機会を作り、親子のコミュニケーションのきっかけとなるサービスとして、これからもさらなるアップデートと出店企業の拡大に取り組んでまいります。

■「まねぶー」について（https://www.maneboo.jp/）
「まねぶー」は親子で楽しめる完全無料のマネー学習アプリです。
ゲーム感覚で楽しめる「おしごと」や、おしごとでもらったアプリ内通貨「マネブ」を使った「おかいもの」を通じて、お子様がお金のやりとりや仕事、商品などについて学んでいくことができるサービスです。ぜひ、親子で会話をしながらゲームをお楽しみください。
App Store ：https://apps.apple.com/jp/app/id1549143431
Google Play：https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.mediba.maneboo

■株式会社medibaについて（https://www.mediba.jp/）
medibaはauスマートパスや、au5Gチャンネル、auウェルネスなどのau関連サービス運営の他、UIUXコンサル、BPO、オフショア開発などmedibaのケイパビリティを使った様々なメディア関連事業を展開しています。ユーザーがインターネットを通じていつでも必要な情報にアクセスできる環境でいるためのサポートとなるサービスを提供することで、medibaが掲げるミッション「ヒトに“HAPPY”を」の実現に取り組んでいます。

■株式会社アクセスインターナショナルについて（https://access-i.co.jp/media.html）
1996年設立。出版・フリーマガジン・WEBメディア事業全般を展開しています。
「持続可能な社会を応援する出版社」をスローガンに少子高齢化、食料自給率の低下、農業の担い手不足、震災によるエネルギー問題などあらゆる社会問題の解決の糸口となる媒体を発行しています。

■株式会社ORSOについて(https://www.orso.jp/)
株式会社ORSOは、テクノロジーとクリエイティブでユーザー体験をデザインする会社として、
スマートフォンを活用したサービス立案や、ソーシャルゲーム等のグラフィック制作、大学病院等と連携したヘルスケアアプリ、コロナ禍におけるドローン・IoT分野の「みんなの体調ノート」等、さまざまな企業様とデジタルビジネスの共創を行っています。

※会社名、商品またはサービスなどの名称は、一般に各社の商標または登録商標です。